
数あるバーチャルオフィスの中から、利用する比較・選択するのは難しいですよね。
それは、各サービスのサイトの中に情報が多すぎで何を比較すれば良いかが分からないからです。また、同じ事を指す言葉も、事業者によって異なる言葉で書かれていたりもしてより混乱してしまいます。
こちらのページでは選び方のポイント、利用用途別のおすすめバーチャルオフィス、想定利用料金をご紹介します。
比較すべき6つのポイント
どの利用ケースのユーザーも共通して最低限、把握・比較しておきたいポイントをご紹介します。
1.提供エリア
まずは、バーチャルオフィスとして住所を借りたいエリアを決めます。各社、複数エリアでバーチャルオフィスを提供しています。利用する住所の都道府県はもちろん、市や区にこだわり、ビジネス上の条件がある場合は、希望のエリアを提供している事業者を比較対象として絞りましょう。
2.基本料金
各社、複数のプラン構成でサービスを提供しています。固定で発生する基本料金は、メインで表示されているので比較がしやすいです。しかしながら、基本料金以外にも料金が発生するケースが多くありますので、基本料金だけでの比較は危険です。実際に利用してみて、思ったよりも料金が高くついたという事が無いように、用途に合わせた最適の事業者・プラン・オプション等の選択が必要です。
3.郵便物等の受取・発送の有無と料金
事業者のサービスサイトで安価のプランを見つけても、よくみたら郵便物等の受取・発送は不可であったり、別途有料オプションといったケースがあります。特に法人の場合や個人事業主の場合は、最低でも法務局や税務署からの郵便物を受け取る必要がありますので、しっかり確認しましょう。また書留等サインが必要な場合や、発送時の重量や大きさ等に応じて、従量課金が発生する場合がほとんどです。(で、その情報が結構見つけづらい所に書いてあったりもします。)自分の利用ケースにあったバーチャルオフィスを選びましょう。
4.発送の周期、即時発送の可否と料金
郵便物等の受取・発送ができるプランの場合、次に確認するのは、その発送の周期です。ほとんどのバーチャルオフィスでは、月1回、隔週1回、週1回、届き次第即時というように発送のタイミングが決められています。周期が長い方が安い傾向はありますが、どの周期で受け取りたいかも想定した上で比較をしましょう。
5.受け取った郵便物の通知機能の有無と料金
バーチャルオフィス利用時の提供機能として、郵便物が届いた際に事業者側で郵便物の写真を撮影しユーザーに通知を行い、ユーザーは管理画面から到着した郵便物の写真確認が行える機能があります。特定のプランで基本料金の範囲内で利用可能であったり、オプションで追加料金での利用というパターンがあります。また、確認した郵便物を「即時に発送する」「DMなので破棄する」などの指示が可能です。この機能が必要か否かを決め、従量課金の料金も把握した上で比較をしましょう。
6.法人登記の可否(法人利用の方)
法人化を考えているユーザーは、選択するプランが法人利用可能かも確認します。低価格の下位プランでは、法人利用不可の場合があります。
利用ケース別のおすすめバーチャルオフィス
では、比較のポイントをふまえ、良くある利用ケース毎に当サイトがおすすめするバーチャルオフィスを紹介します。
法人設立 〜東京都内or横浜〜
おすすめプラン&利用方法
最安プラン(990円)で法人登記、必要時に応じて即時発送指示(550円)
想定月額料金
条件:月2〜3通の郵便物到着、DMは破棄指示、即時転送指示を月1回利用
料金:月額1,700円程度
プラン費用900円+即時転送1回500円+発送費用月1回200〜300円。

法人登記直後はそこまで郵便物は届きません。週1発送プランですと、同条件でトータル3,000円以上の費用が想定されます。月1発送で必要な郵便物があったときだけ、即時転送を指示するのが一番コスパが良いですね!
法人設立 〜その他の都市〜
おすすめプラン&利用方法
最安プラン(4,700円)で法人利用。定期発送で発送費用を節約。必要に応じて発送指示。
想定月額料金
条件:月2〜3通の郵便物到着、DMは破棄指示、即時転送指示を月1回利用
料金:月額5,000円程度
プラン費用4,700円+発送指示2回0円+発送費用月2回280円。

プラン基本料は少し高めの4,700だが、即時・週1・隔週・月1の定期転送or定期転送無しでの依頼のみでの発送から選択可能は魅力的。発送費用も実費のみ。エリアも幅広くカバーしており、地方都市で使うならKarigoがオススメ。