バーチャルオフィスに向いている業種・職種には何があるのか?

低コストで都内一等地の住所やサービスを使うことができるバーチャルオフィスは、起業や副業に最適で高い人気があります。
都心部のエリアは特に人気が高いことから、多くの業者や利用者が存在していますが、業者を選ぶ前に、自身の事業がバーチャルオフィスに向いているのかを確認しておきましょう。
今回は、バーチャルオフィスに向いている業種・職種、向いていない業種・職種をご紹介していくので、これから起業を検討されている方は参考にしてみてください。

バーチャルオフィス向いている業種・職種とは?

バーチャルオフィスに向いている業種・職種をいくつかご紹介します。

訪問・現場系の業種・職種

出向先の現場で業務を行う業種はバーチャルオフィス向きだといえます。
例として、教室やセミナーの講師の方、訪問営業系、インストラクター、訪問マッサージ・整体などが挙げられます。
高額な賃料を支払って教室や治療院を持たなくても、低コストで事業をスタートできるのは強みとなります。

オンラインショップ

店舗を持たず、自宅や倉庫にある商品をオンライン上で販売する小売業は、バーチャルオフィスの特性とマッチしています。
オフィスや店舗を構えると、賃料だけでも相当な金額になってしまいますが、バーチャルオフィスであれば数千円程度に抑えることができます。
もちろん、オンラインショップ上に記載する特定商取引表示を、バーチャルオフィスの住所を使うことも可能ですので、おすすめだといえます。

一人で対応できる業務・職種

その他、デザイナー、ライター、クリエイター、エンジニア、プログラマーなどの、自宅で1人でも対応できる業務はバーチャルオフィスに向いています。
スケジュールの管理を自分で行いながらクライアントの要望に応えていくスタイルとなりますが、臨時で直接の打ち合わせが必要な際でも会議室をレンタルすることができるので、相性は抜群です。

バーチャルオフィス向いていない業種・職種とは?

バーチャルオフィスに向いていない、禁止されている業種・職種で代表的なものをいくつかご紹介します。

士業

開業手続きの際に事務所を設けることが条件になっているので、弁護士、税理士、建築士、会計士などの仕業は、バーチャルオフィスに向いていないといえます。
士業は事務所が実際にあるかを問われる事業となりますので、あらかじめ注意しておく必要があります。

不動産業

士業と同じように、不動産業も実際の事務所があることが条件になっています。
バーチャルオフィスの住所は、事業所としてのスペースではないため、利用することが難しいので覚えておきましょう。

古物商

古物商が認可を受けるためには、商品を置くスペースなどの情報を提出しなければならないため、バーチャルオフィス上の住所を使用することができません。
自宅の住所などで古物商の認可を受けてから、登録を行うこともできなくはありませんが、基本的に「業務を行う場所」が必要になっている業種については、バーチャルオフィスの審査が通らないことが多いので覚えておきましょう。

まとめ

バーチャルオフィスに向いている業種・職種で代表的なものをいくつかご紹介しましたがいかがでしたか。
メリットが多いことから、バーチャルオフィスを利用しての起業は魅力的ではなりますが、提供するサービスや業種がバーチャルオフィスに適しているのかを確認しておくようにしましょう。
多くの業者が面談の機会を設定してくれるので、何か不安なことがあれば、まずは問い合わせてみるのがおすすめです。

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